セミナー一覧

デジタル庁が進める日本のDX

起業家マインドがDXを加速する、テクノロジーで切り拓く未来の姿

DXの本質はX（トランスフォーメーション）にあり、大切なことは新規事業マインドです。シリアルアントレプレナーとして経験した成功も失敗を共有しながら、新しいビジネスと成長戦略を支えるテクノロジーや、AIをパーパスや成長戦略に取り込む方法についてお話させていただきます。

極言暴論ライブ～「アカン！DX」変革を忘れたデジタルごっこを斬る

DX（デジタルトランスフォーメーション）ブームは既に腐り始めている――。今、企業経営者の誰もが「我が社のDX」を語り、デジタル庁の発足で行政のDXも本格化しようとしている。だが「DXの活用」といった意味不明の言葉に象徴されるように、日本のDXは変質し始めている。変革を忘れたデジタルごっこ、そんな「アカン！DX」の現状と問題の本質を、日経クロステックの名物コラム「極言暴論」の筆者が舌鋒鋭く指摘する。

アフターデジタル対応に必要な「UXグロースモデル」 ～あるべき時代対応と業務変革

アフターデジタル時代に、UX（顧客体験）がビジネスの根幹になるのは何故か。製造と販売を中心とした時代から、販売後の使用体験を重視する時代に変化しています。使用体験への投資を「コスト」と見てしまう従来型ビジネスの思考から脱却し、UXドリブンな組織と業務を行う必要性をお話します。

台湾のデジタル民主主義と社会イノベーション
Taiwan’s Digital Democracy and Social Innovation

デジタル分野における世界のトップリーダーの一角に躍り出た台湾。その立役者、オードリー・タン（唐鳳）デジタル大臣が「デジタル民主主義」と、行政のデジタル化による社会イノベーションについて語る。「デジタル権威主義」との違いは何か。そして「政府を信頼してもらうには、まず政府が市民を信頼すること」から始まったという、市民参加のアプローチとは。

DX実現に向けた戦略と実践
～「リアル×テクノロジー」で企業価値を向上～

当社はリアルビジネスである不動産事業を自ら手掛けることでその知見・データを蓄積し、不動産／金融業界などへ実務有用性の高いAIソリューション・ツールを提供するユニークなビジネスモデルを構築。経産省・東証よりDXグランプリ2021を受賞しました。どのようにDXを進め成果を出したか、取組みをご紹介します。

すぐそこにあるサイバーセキュリティーの罠 2021

相次ぐサイバー攻撃。最も有効な対策は「知ること」だ。どういった脅威が出回っているのか、どういった対策が有効なのかを知ることで、被害を未然に防いだり、最小限に抑えたりできる。そこで本講演では、2021年に出回ったサイバー攻撃の特徴と対策を分かりやすく解説する。

【パネルディスカッション】DXを成功に導くクラウド活用推進組織「CCoE」―成功の秘訣―

クラウド活用を推進する組織CCoE（クラウドセンターオブエクセレンス）の重要性が叫ばれて久しい。だが、いざCCoEに取り組んでみると数々の課題（組織形成、部門間調整、成果測定など）に突き当たる。本セッションではGoogle Cloud User Group for Enterprise(Jagu'e'r)CCoE研究分科会のメンバー企業の取り組みを紹介、これらの課題を克服するヒントを提示する。

主催者企画：特別インタビュー

日本のインターネットの父、慶応大村井純教授に聞く、デジタル庁への期待

2021年9月1日、ついに発足したデジタル庁。そのグランドデザインを描いた「日本のインターネットの父」慶応義塾大学の村井純教授へのインタビューを特別公開する。村井教授は内閣官房参与として首相を支えたほか、政府のIT総合戦略本部などを舞台に、過去20年に渡って国のIT政策にかかわってきた人物だ。デジタル庁発足の経緯、そこに込められた考えや過去の反省、今後の期待などを日経クロステック DX特別編集版 編集長の外薗祐理子が聞いた。

大和ハウスが目指す未来の建設現場
～デジタルコンストラクションの取り組みについて～

労働人口の減少や少子高齢化などの社会的背景の中、建設業界においても働き方改革や生産性の向上が求められています。弊社では2019年7月より現場の無人化を目指して「デジタルコンストラクション」に取り組んでおり、現場の遠隔管理システム「スマートコントロールセンター」での実証についてご紹介します。

JALのイノベーションへの挑戦
～明けない夜はない！Every Night Comes to an End！～

1995年にjal.co.jpを立ち上げ、翌年には日本の航空会社で初めてインターネットによる航空券予約を開始したJAL。2017年には50年ぶりに旅客基幹システムをクラウドサービスへ刷新しDX基盤を整備。2018年JALイノベーションラボを立ち上げるなど、JALの強みである人財と様々な社外パートナーを巻き込みながらイノベーションに挑戦し続ける仕組みづくりと、その中で産まれてきたデジタル変革や新たな事業領域への挑戦事例についてご紹介します。

「製造業DX調査」で見えた「実態」「課題」「ニーズ」

日経BP総合研究所は、日本の製造業321社と製造業従事者3000人を対象に2つのアンケート調査を実施した。このセッションでは、2つのアンケート調査の結果を基に、日本における製造業DXの実態や課題、関連するニーズの動向などを解説する。

【日経の本ラジオ連動】生涯マンガ家＆プログラマ、すがやみつるはなぜ描き続けるのか

『ゲームセンターあらし』『こんにちはマイコン』などゲーム／教育マンガの先駆け、すがやみつるは現役バリバリのプログラマだ。『まんが版こんにちはPython』を描き下ろすなど、今も精力的に新作に取り組んでいる。新たに学んで、新作を描き続ける理由を、「日経の本ラジオ」尾上パーソナリティが解き明かす。

メタリアルの新事業子会社が進める「言語フリー」バーチャルオフィスの全貌、AIとVRで国境・場所・言語の制約を越える

どこの国からでも、どんな場所からでも、どんな言葉でも、スマホでもPCでもVRでも、同じ空間に集まり仕事をする。オフィス内で交わされた会話はすべてテキスト化（多言語）されるので議事録も報告書も不要。そんな当社のオフィス環境をデモを交えて紹介し、そのメリットや理想のオフィス環境について講演する。メタリアルは2021年9月1日にロゼッタから社名変更して持ち株会社に移行した。AI翻訳事業などは事業子会社に移管している。

介護ロボットで未来を支える～『日経テクノロジー展望2022 世界を変える100の技術』出版記念

少子高齢化が進み、すでに大きな課題に直面しているのが介護業界だ。介護される高齢者が増え、24時間休めない仕事であり、人手不足が今後も続く。宇井氏は、そうした課題をテクノロジーで解決しようと取り組んでいる。そのために開発したのが、においセンサーでは高齢者の排泄を検知する「ヘルプパッド」という介護ロボットだ。今後はニーズが拡大する介護市場において、どのような技術を使い、活用し、期待するかについて講演する。

建設現場を工場化する鹿島のDX戦略

鹿島が2009年から開発している重機の自動運転を核とした建設生産システムA4CSEL（クワッドアクセル）は、今、秋田県のダムを自動で建設しています。
熟練技能者不足、上がらない生産性、減らない労働災害という建設業の課題を解決し、労働集約型から情報集約型産業へと建設DXを実現するA4CSELを紹介します。

製造業はDXで何を変えるべきか
―カーボンニュートラル時代の生き残り戦略―

近年、多くの製造業が変革や成長への起爆剤としてデジタルトランスフォーメーション（DX）の推進を表明している。しかし、実態は既存事業の延長線の取り組みにとどまっている場合が少なくない。本来のDXとは何か、なぜイノベーションにつなげられないのか、さらにこれからの大きな課題であるカーボンニュートラルに向けてデジタル技術が果たす役割とは何なのか――。DXの課題とあるべき姿を説いた「デジタルファースト・ソサエティ」の著者らが議論する。

「SNSの次に来るのはVRメタバース」ShiftallがVRに注力する理由

自らもVR世界にはまっているShiftall（シフトール）代表取締役CEOの岩佐琢磨氏が、次なるトレンドとしてVRメタバースを挙げ、その片鱗を見せつつあるVR SNSの魅力と、そこに’住む’人たちの実態を解説する。講演内ではアバターの姿になって、製品を共同開発したizm氏にVR空間から中継インタビューも行う。

Project PLATEAU（プラトー）の実現する未来―国土交通省が主導する３D都市モデルの整備・活用・オープンデータ化事業

2020年度から始動した国土交通省主導による3D都市モデル整備・活用・オープンデータ化事業Project ”PLATEAU（プラトー）”。
現実の都市空間をサイバー空間上に再現した3D都市モデルの活用により、精緻なシミュレーションや高度な分析、新たなサービス創出など、新しい価値が生まれつつある。
PLATEAUの活用により、どのようなソリューションが生まれ得るのか、これまでの取組と今後の課題について講演する。

DX経営成功の鍵「デジタルアイデンティティー」とは何か～OpenIDファウンデーション・ジャパン特別パネル

サイバービジネスの本質を正しく理解する上で欠かせないのが「デジタルアイデンティティー」に関する正しい理解と活用です。本セッションでは「なぜアイデンティティー管理をしなければならないのか」「アイデンティティー管理とは何をすることなのか」「どうすれば自社ビジネスに応用できるのか」についてデジタルアイデンティティーに関するエキスパート達が一堂に会してお伝えします。

30分で知る、DXの最新トレンドと実践のポイント

DX（デジタルトランスフォーメーション）という言葉を聞かない日はない。ただ、その本質的な意味を理解し、実践できている例は必ずしも多くない。意外と知られていないDXの成り立ちから、実現に不可欠な技術、それらの技術を用いた注目の事例、自社のDX進展度の判断などを含め、DXの最重要ポイントを30分にまとめて明らかにする。

世界に普及可能な日本発のサイバー技術の造り方～『日経テクノロジー展望2022 世界を変える100の技術』出版記念講演

ICT基盤を支えるサイバー技術の多くは現状、海外で作られたものが多いが日本においても、GAFAのように、全世界的に普及する基盤的サービスや技術を多数輩出できる。日本型の大企業や政府系組織等にある人材、資源、設備、規模を活用して、サイバー技術の生産手段を確立できればよいからだ。本講演ではそのために有効な具体策を解説する。

AI分析で明らかになる「SDGsテック」、SDGs個別目標を達成に導く技術を特定

多くの企業が注目し、経営戦略や事業戦略に盛り込む「SDGs（持続可能な開発目標）」。目標達成に向けては「技術」によるイノベーションが欠かせない。日経BPとPwCコンサルティングはSDGsの目標達成に寄与する可能性のある3500万件に及ぶ知財情報をAIで分析、SDGs各目標を効率的に達成するための技術群（技術クラスター）「SDGsテック」を導出した。本講演では、近日刊行予定のレポート「SDGsテック（仮）」で全貌を公表する、これら調査や分析の成果を披露する。

デジタル立国ニッポンへの道筋

コロナ禍は日本のデジタル化の遅れを露呈させた。「デジタル敗戦」とも言える状況は、一方で新たなデジタル社会をゼロから構築するチャンスでもある。本講演では、同年10月12日開催のオンラインイベント「デジタル立国ニッポン戦略会議」で語られた論点を紹介しつつ、日本が目指すべきデジタル変革への道筋を明らかにする。

もう悩まない、企業や自治体が5Gビジネスに取り組む勘所

国内で5G（第5世代移動通信システム）の商用化がスタートして約1年半が過ぎました。社会基盤になる5Gが気になりつつも、どのように5Gを活用したらよいのか。まだまだ悩んでいる企業や自治体が多いのが現実です。そこで、5Gを軸に企業間の共創を手掛けてきたON BOARDの大山氏と、「5Gでビジネスはどう変わるのか」（日経BP刊）の著者で5Gのコンサルティングに携わるクロサカ氏とともに、企業や自治体が悩まずに5Gビジネスに取り組むための勘所を探ります。

デジタル庁発足と、国民目線のデジタルサービスの実現へ向けて（仮）

9月にデジタル庁が発足しました。コロナ禍が続く中で機動的にサービスを提供していく体制、制度の機動的な改革に対応でき国と地方のシステム間の相互運用性を高める標準化の取り組み、デジタル庁自身が民間の専門人材を登庸する中で公とベンダーとの役割分担がどう変わるのか、国民目線のデジタルサービスを実現し、ひいては日本社会をデジタル化していくためにデジタル庁が取り組むべき課題について展望します。

未来を拓く、Quantum Transformation
～東芝の量子技術が目指す世界とは～

東芝は、20年以上にわたり量子技術の研究を進め、実用化に向け開発を推進してきました。
そして、東芝は量子技術を活用した社会変革（Quantum Transformation：QX）に向けた取り組みを開始しました。
東芝の量子技術が、皆さまとの共創によって、サステナブルな世界の可能性を拓いていきます。

日本の「Road to 6G」、いまどこにいるのか

日本をはじめ世界各地で5G（第5世代移動通信システム）の商用サービスが広がる一方で、早くも次世代となるBeyond 5G／6Gへの取り組みが始まっている。5Gのときと比べて数年早いペースだ。それでも日本は2025年開催予定の大阪・関西万博で一般デビューを目指すことから意外に時間がない。総務省「Beyond 5G推進戦略懇談会」ワーキンググループの構成員を務めた立場から6Gのいまとこれからを紹介する。

デジタル化、コロナ対策で変わる世界のスマートシティ

IoT、ビッグデータ、AI、デジタルツインなどのデジタル技術を活用したスマートシティを構築する動きが世界で活発化している。深刻化してきた都市問題と地球温暖化問題を解決するためだ。新型コロナウイルス感染症対策でも効果を発揮しつつある。このほど発行した『世界デジタル・スマートシティ総覧』から、世界のスマートシティの新潮流を概観する。

脱炭素を巡る国際経済競争「ゼロカーボノミクス」が始まった

2020年9月中国習近平国家主席の宣言により、世界中を巻き込んだゼロカーボン競争の火蓋が切られた。これまでEUが気候変動対策の動きを牽引してきたがゼロカーボン市場では米中対立を軸とした競争が繰り広げられる。日本は米中に挟まれながらも自らの強みに注力し勝機を見出していくことが求められる。

自治体システムの標準化について（仮）

自治体システムは1960年以降、様々な進化を遂げてきた。その中で、様々な標準化の取り組みも行われている。これら過去の標準化の取り組みも踏まえた上で、現在進められている「自治体システム統一・標準化」の概要と今後の方向性について解説する。また、標準化を進める上でのポイントについても言及する。

量子コンピュータの国際競争激化、日本と世界の研究開発動向を読み解く

今、量子コンピュータに大きな期待が寄せられています。量子コンピュータを用いると、因数分解、機械学習、量子化学計算等のいくつかの問題を、従来型コンピュータよりも高速に解くことが可能となります。そのため、Google、Intel、IBMといった大企業やベンチャー企業が量子コンピュータの開発を行っています。本講演においては、量子コンピュータの最新研究開発動向と技術課題について解説します。

2040年はどんな社会？「望ましい未来」の見つけ方

予測困難な未来。そのことを、我々はコロナ禍で実感した。だからこそ今、多くの企業が「未来」に向けたヒントを渇望している。本セッションでは、専門レポート「望ましい未来をつくる技術戦略」に基づいて、未来へのシナリオの考え方を紹介する。コロナ前の社会情勢や技術トレンドから想像し得る「起こり得る未来」と、そこに残る課題を乗り越えた「望ましい未来」、望ましい未来に向かうために鍵を握る技術と、そのロードマップについて考える。

潜在市場規模は数兆円、広がり続ける「非接触テック」

新型コロナ禍によって人々の行動様式はいや応なく「非接触」へと変化した。Web会議をはじめとするオンライン化がその代表だが、単純にオンライン化するだけでは不十分なこと、そもそもオンライン化できないこともある。そうした場面で感染症対策のために欠かせないのが「非接触テクノロジー」である。ジャスチャー認識技術、空中結像技術、操作感実感技術（ハプティクス）、テレイグジスタンス、テレプレゼンス、BMI（ブレインマシン・インタビュー）といったものだ。これらの技術と、非接触が必要になる場面を洗い出してみると、「非接触ソリューション」の市場規模は数兆円にもなる。そのポテンシャルとトレンド、今後の方向性を紹介する。

自治体DXの要点と展望 ーー人にやさしいデジタル改革とデータ活用のあり方

総務省「地方自治体のデジタルトランスフォーメーション推進に係る検討会」座長として関わった「自治体DX推進手順書」の要点をご紹介します。また現在のデジタル改革が掲げる「人にやさしい」とはどのようなことであるか、行政によるデータ活用はどう進めるべきかなど、今後に向けた展望もお話しします。

なぜ品質不正が起きたのか？調査報告書から読み解く不正防止のチェックポイント

不正を起こさない職場マネジメントについて、最近の調査報告書から原因分析や再発防止策を参考にして考えます。まず品質不正のメカニズムを整理し、それに基づいて①不正が起きにくい組織体制・風土のあり方、②不正が起きにくい職場マネジメントの考え方、③不正に気付いた時の対応方法などについて説明します。

生活者の期待値から考える、デジタルヘルスが拓く健康・医療の未来

「AIが診断を支援し、ロボットで手術、病気はアプリで治療する」という時代が現実になりつつある。国産初の「手術支援ロボット」が登場し、「治療用アプリ」が日本で承認を受け、医師を支援するAIの活用が進んでいる。こうした最新技術の適用を人々がどのように感じているか受容性を独自調査した結果と合わせ、デジタルヘルスが拓く健康・医療・介護の未来を紹介する。

テクノ大喜利ライブ：半導体不足はいつ解消するのか

半導体不足による「ものづくりの停滞」が深刻度を増しています。特に自動車業界において、工場の減産・稼働停止が相次ぎ、家庭用エアコンなど他の製品・業界にも被害は広がっています。そこで本セッションでは「半導体不足はいつまで続くか」「これから半導体不足が深刻になる業界はどこか」「半導体不足の解消に向けてなすべきことは何か」「やがては供給過剰に反転するのか」といった観点から、今後の見通しを探ります。

動画・写真で徹底解説！　フォルクスワーゲン本気の電気自動車「ID.3」分解

日経BP総合研究所／日経クロステックでは、ドイツのフォルクスワーゲン（VW）の電気自動車（EV）「ID.3」を分解し、分析しました。ID.3は、EV専用で開発したプラットフォーム「MEB」を採用するなど、VWが今後のEVシフトを見据えて本気で開発したEVです。本講演ではこの分解で見えてきたID.3の内部的な特徴を動画と写真でお伝えします。

「自然体」人を中心としたMX-30の開発

マツダは電動化戦略のトップバッターである初の量産電気自動車「MX-30」においても、人間中心のクルマづくりのこだわりや、人そして地球に寄り添う企業姿勢を貫いている。生産領域から「MX-30」の商品主査となった上藤和佳子氏が、カーボンニュートラル時代の魅力あるクルマづくりを語る。

SUBARU Labの挑む「アイサイト×AI」開発

SUBARUは2030年に死亡交通事故ゼロを目指しており*1、その実現に向け、運転支援システム「アイサイト」にAIの判断能力を融合させることで、安全性をさらに向上させる研究開発を行っています。そのために渋谷に構えた新たなワークスペース「SUBARU Lab」におけるAI開発の実例を紹介します。
*1：SUBARU乗車中の死亡事故およびSUBARUとの衝突による歩行者・自転車等の死亡事故をゼロに

利用を拡大、社会実装フェーズに入る水素ビジネス

あらゆるステークホルダーが認識する国際的なコミットメントになった「2050年カーボンゼロ」。その達成は、再エネの不安定性を吸収し、化石燃料用途のすべてを代替できる水素抜きには考えられない。水素は、もはや未来技術ではなく、量的拡大によって商用化を目指す時期に来た。とはいえ、水素の製造、供給、利用という3要素を一気に立ち上げることは難しい。では、どこから手を付けるのか。まず、工場のカーボンゼロ向けが先行する。並行に、地域ごとにFCモビリティの活用プロジェクトが立ち上がる。

脱炭素で注目浴びる「木材ビジネス」の展望

森林は光合成の過程でCO2を吸収し、森林からつくり出される木材は燃やさない限り炭素を貯蔵し続ける。政府は2050年の脱炭素目標に向け、木材を最大限に活用する方針を掲げた。SDGsやESG投資などの観点からも、国内外で木材ビジネスへの期待は高まっている。ウッドショックを経て、新たに生まれるビジネスチャンスを展望する

デジタルモーターショー　自動車ジャーナリスト座談会

新型コロナ禍がなければ、2021年10月ごろに開催されていた「東京モーターショー」。日系自動車メーカー各社はどんな車を打ち出したのか。カーボンニュートラル対応車が中心になるのは確実だったろうが、「逆張り」で臨むメーカーもあったかもしれない。第一線で活躍する自動車ジャーナリスト3人による大胆予想を通じて、日系自動車メーカー各社の最新の戦略を浮き彫りにする。

デジタル社会とデジタルトランスフォーメーションを支える文書情報マネジメント

DXは、その言葉を聞かない日がないほど社会に広まりましたが、日本では成功例よりも遅れていると指摘される場面が多いと感じます。DXはテクノロジーの活用のみならずルール及び人の変革が必要であり、かつイノベーションが本来の目的です。組織のリーダーは、DXの狙いを自ら考えて発信することが成功への近道です。

Hondaのデータビジネス　失敗と成功の軌跡

Hondaでは、Honda Drive Data Serviceというサービスを提供している。その中の１つとして、2021年8月に渋滞対策サービスを発表した。初期の実証では、表示方法・案内方法など様々な問題があったが、それらを乗り越えて日光で旅行時間を50％削減するという成果を獲得した。

経済成長の起爆剤に！グリーン・デジタル社会のインフラ構築事業

2030年には年1兆円を超えるような巨大市場をいくつも生み出すもの。私たちの生活を支えるインフラを構築する事業こそがそれだ。電気や水、道路や交通機関、これからはそこに、未来の脱炭素社会やデジタル社会を支える「次世代インフラ」が重なる。そのインフラ構築を推進し、未来の日本の経済成長を担うのは、税収の減少に苦しむ行政ではなく民間企業による戦略的な投資と市場開拓。本講演では、インフラ分野でのこれからの有望市場とそのポテンシャルについて解説する。

動画を使って徹底解説！　水没事故で見えた4脚歩行ロボ「Spot」の弱点

日経クロステックでは、米Boston Dynamicsの4脚歩行ロボ「Spot」を入手した。このSpotの実力や使いどころを探るべく、実験を試みた。ところが、この実験を開始するや否や、Spotが用水路に落下し、再起不能となってしまった。本セッションでは、動画をふんだんに使い、この事故の復旧作業から見えた、Spotの構造や弱点を中心に解説する。