今や再生可能エネルギーは世界の潮流、エネルギーは変化の時代を迎えています。
国連の「持続可能な開発目標」（SDGs）の採択から4年、企業はESGへ向き合うことが求められるようになりました。「RE100」や「SBT」の参加企業は跡を絶たず、再エネ電力や低 CO2電力の調達ニーズが強まっています。企業は今、エネルギーにどう向き合うべきなのでしょうか。
一方、電力自由化を経て、エネルギー事業者を取り巻く環境は厳しさを増しています。生き残っていくためには需要家の再エネへのニーズをくみ取り、新たなビジネスモデルを構築するのはもちろんのこと、足元の業務改善も欠かせません。
こうした状況を受け日経BP総研は、企業が今後、エネルギーとどう向き合っていくかを“ユーザーサイド”と“供給サイド”のそれぞれの視点から探るべく、「SDGs／ESGトラック」と「エネルギービジネス・トラック」で構成した「エネルギーSummit」を開催することといたしました。
皆様のビジネスの一助となるSummitとして、是非、ご参加ください。
U-30K1
エネルギーsummit【SDGs/ESGトラック】 基調講演
一躍ムーブメントとなったSDGsですが、そのルーツを知る人は少ないのではないでしょうか。同様に、ESG投資の定義を正しく理解していますか。歴史的背景と本質を理解すれば、今後向かうであろう方向性を読み解くことも可能です。40年以上前から環境ビジネスを手掛けるアミタグループ代表の熊野氏による必聴の解説です。
アミタホールディングス 代表取締役 公益財団法人信頼資本財団 理事長 一般社団法人ソーシャルビジネス・ネットワーク 副代表理事
熊野 英介 氏
※本セミナーを受講申込いただいた方には、ご登録いただいた住所や電話番号、E-Mailアドレスなどに、講演企業、協賛企業から直接各種ご案内（製品・サービス、展示会・セミナー催事等）や、調査などのお願いをさせていただく場合があります。日経BPが登録情報を取りまとめ、該当企業に第三者提供いたします。それ以降は、各社それぞれの責任において管理されます。ご登録情報の第三者提供にご同意いただけた方のみ、お申し込みください。 協賛企業：Looop／みんな電力／三菱UFJリース
U-30K2
エネルギーsummit【エネルギービジネストラック】 基調講演
デジタルトランスフォーメーションによって効率化が進む製造業やIT業界に比べて、新電力業界はアナログ作業が多くデジタル化が遅れています。顧客獲得の導線や離脱防止の仕組みがなかったり、コールセンター業務でコアメンバーの社員が忙殺されているケースも少なくありません。数多くの新電力向けにコンサルティングを手掛ける久保氏がデジタル化による収益アップの秘訣を解説します。
ビジネスデザイン研究所 代表取締役社長
久保 欣也 氏
※本セミナーを受講申込いただいた方には、ご登録いただいた住所や電話番号、E-Mailアドレスなどに、講演企業、協賛企業から直接各種ご案内（製品・サービス、展示会・セミナー催事等）や、調査などのお願いをさせていただく場合があります。日経BPが登録情報を取りまとめ、該当企業に第三者提供いたします。それ以降は、各社それぞれの責任において管理されます。ご登録情報の第三者提供にご同意いただけた方のみ、お申し込みください。 協賛企業：エナジーサービスグループ／Looop／ユニファイド・サービス
U-31K1
エネルギーsummit【SDGs/ESGトラック】
再生可能エネルギーの事業拡大を経営の柱の一つとして、日本の環境対策に貢献していきたいと考えています。分散電源、蓄電システム等の推進による地域マイクログリッド化やアジアの経済発展に伴う環境関連ビジネスにも注力しており、MULの新たなビジネス展開をご紹介します。（三菱UFJリース） 本年より急激に市場の立ち上がりを見せる太陽光自家消費の新サービス「ソーラーＰＰＡ」。世間的な商品認知度が低い今の時点では、「どんな契約条件が一般的なのか？」、「自社で導入を検討する際に、ポイントになる点は？」といった情報も、なかなか得にくいのが現状です。そんな【新サービスの最前線】をご紹介致します。（MULユーティリティーイノベーション）
三菱UFJリース 環境・エネルギー事業部 エネルギーソリューション開発課 次長
佐部利 憲威 氏
MULユーティリティーイノベーション 代表取締役社長
松本 義法 氏
U-31K2
エネルギーsummit【エネルギービジネストラック】
株式会社Looopは2011年に発生した東日本大震災を機に、自然のエネルギーを人類の発展のために活用できないかという想いから創業した会社です。 本公演では、エネルギーを無料で利用することができるエネルギーフリー社会実現に向けたLooopの革新的な取り組みやエネルギーフリー社会の実現性についてお話しします。
Looop 取締役 電力事業本部 本部長
小嶋 祐輔 氏
U-32K1
エネルギーsummit【SDGs/ESGトラック】 ユーザー講演
8月30日にRE100への加盟を発表し、2050年までにグローバルで使用する電力を100%再エネに切り替えると明らかにしたパナソニック。長期ビジョン「パナソニック環境ビジョン2050」の内容と具体的な取り組みを語ります。工場の操業においてCO2を排出しない「CO2ゼロの工場づくり」はどうやって実現していくのでしょうか。再エネ電力の調達への考え方とは。
パナソニック 品質・環境本部 環境経営推進部 環境渉外室 ユニットリーダー
米川 和雄 氏
U-32K2
エネルギーsummit【エネルギービジネストラック】 特別講演
数多くの上場企業がESGへの取り組み情報をTCFD推奨開示項目に従って開示する体制づくりを進めています。こうした顧客に採用されるためには、エネルギー事業者の提案が顧客の価値、ひいては社会的価値につながるものでなければなりません。顧客の組織がESGに関するリスクと機会をどう特定・評価し、どのようなプロセスで戦略を策定するのか。サプライヤーとして顧客の価値創造にどのように関与できるのかを解説します。
ソコテック・サーティフィケーション・ジャパン ESG Technical Expert 博士（工学）
野村 祐吾 氏
U-33K1
「環境負荷ゼロ」を実現すべく、環境計画「Road to Zero」を推進するソニー。2018年9月には「RE100」に加盟し、2040年度に再エネ比率を100％にする目標を掲げました。欧州では2008年に100％を達成済み。日本では他社に先駆け「自己託送」によって離れた場所にある自前の太陽光発電の電力を自社工場に送る方針を明らかにしました。ソニーの取り組みの全容と背景を語ります。
ソニー HQ総務部・EHSグループ シニアマネジャー
井上 哲 氏
U-33K2
電力自由化で先行する海外市場で成長を遂げている電気事業者には共通点があります。それがGreenとFlexibilityです。アクセンチュアで20年近くエネルギー業界向けコンサルティングを手掛け、現在はスタンフォード大学客員研究員でもある宮脇氏が、海外の注目事業者のビジネスモデルから日本市場で勝ち抜くヒントを解説します。
アークエルテクノロジーズ 代表取締役
宮脇 良二 氏
U-34K1
SDGsとESGを企業が進めていく中で、使用するエネルギーの再エネ化が求められています。Looopでは太陽光発電を用いた自家消費を前提としたソリューションをご提案しており、本講演では基本的な仕組みや考え方などについて実績を交えながらご紹介します。
Looop 再エネ事業本部 自家消費事業部 営業課 課長
藤原 啓介 氏
U-34K2
再生可能エネルギーへの切り替えを拡大するためには、より多くの人の意識向上と市場参加が必要と考えております。卒FITを機に考えられているサービスもその方策の一つで、クラウドサービスを使うことで時間を掛けずにその環境が構築出来ることをご説明致します。
ユニファイド・サービス 代表取締役社長
ユニファイド・サービス 専務取締役
坪田 幸司 氏
U-35K1
大企業はRE100に舵を切り、再エネでの企業活動は当たり前の世の中に。今後、投資家、社会から評価されるためには、サプライチェーンや生活者を巻き込む、本気の気候変動対策が必要。「顔の見える再エネ」で多くのブランド企業やアーティストが顧客のみんな電力とラジオ局トップTBSラジオが仕掛ける一歩進んだ生活者巻き込み施策とは？
＜パネリスト＞ みんな電力 代表取締役
大石 英司 氏
＜パネリスト＞ TBSラジオ 代表取締役社長
三村 孝成 氏
＜モデレータ＞ 日経エネルギーNext 編集長
山根 小雪
U-35K2
自社開発、パッケージ利用、SaaS利用、手作業との合わせ技、等々、2016年４月の船出にあたって先ずは稼働、運用することが求められたIT基盤も、自由化３年を経て見直しの時期を迎えています。世界で約400社導入実績をもつESG社のソリューションを紹介しながら、これからのシステムが担っていく重要課題についてお話しいたします。
エナジーサービスグループ カントリーマネージャー
安藤 秀樹 氏
U-36K1
エネルギーsummit【SDGs/ESGトラック】 特別講演
SDGsの理念に反する活動が社会から許容されない時代がやってきました。「SDGs/ESGの無い企業活動は持続可能でなく、企業価値向上に繋がらないSDGs/ESGは無価値である」と清水氏は言います。500社以上の事業会社や機関投資家等と議論を重ね、企業価値向上に繋がるSDGs・ESGのあり方を啓蒙する清水氏に、いま企業経営者は何を考え、行動すべきなのかをお話いただきます。
ゴールドマン・サックス証券 証券部門 株式営業本部 業務推進部長
清水 大吾 氏
U-36K2
新電力を取り巻く環境が激変するなか、卒FITやバランシンググループ拡大策といった新事業が登場しています。ただ、すべての新電力に価値があるかどうかは別問題です。無理に新事業を提供しようとすると、対応するシステムベンダーに過大な負荷がかかり新電力とシステムベンダーの間で“悲しきすれ違い”が発生してしまいます。新電力各社が今やるべき新事業を需給管理の視点でお伝えします。
AnPrenergy 代表取締役
村谷 敬 氏
{session.title}